内定者面談に臨むにあたって、実際にどんな話をするのかが気になる就活生も多いでしょう。話の内容をある程度想定しておけば、それほど気負わず面談に臨めますし、逆質問なども練りやすいでしょう。では、内定者面談の主な内容についてみて … 就活において内定が決まった際に、給与や残業に関する質問をしても失礼じゃないか、気になる学生は少なくありません。しかし、知らずに入社すると、後々になって後悔する可能性も考えられますよね。そこでキャリアパークでは、内定後に聞いて … なので、内定後に面談や社内見学をして、本当に入社したいか考えるのもおすすめです。 しっかりと仕事をこなしていけるか不安 転職先で、しっかりと仕事をこなしていけるか、今までつちかってきたスキルが通用するか不安に感じる場合も。 転職活動中に内定が出ると、ホッとしてつい気が緩んでしまいそうになるかもしれません。しかし、内定は転職活動の途中地点であってゴールではありません。 内定後にやるべきことはまだまだ多く、在職中であれば退職に向けての行動を開始しなければなりません。 転職活動の最終面接を終えて内定の連絡を受けた方の中には、ほっとしている方も多いことでしょう。しかし、この後には非常に重要な局面を迎えますので、油断は禁物です。内定後にはどのような流れがあり、どのようなアクションをすればよいのかしっかり理解しておきましょう。 しかし、転職者のほとんどがステップアップ、つまり給与や年収の増額を望んでいます。 言葉では違うと言っていても、実際収入の問題は大きいです。 内定後、2週間以内に条件面談の機会があることが一般的です。 そこで話し合われる柱 All Rights Reserved. 目次 1.転職活動で内定が出た瞬間「俺のターン」が始まる件【確認・交渉】 2.【就活・転職】内定後は条件を書面で確認交渉できる機会が多くある 3.転職で内定条件の確認と交渉にベストなタイミング【就活でもOK】 4.就活・転職で内定が出たら確認すべき条件とうまい聞き方10選 内定の連絡を受けて嬉しい気持ち、安どの気持ち、いろいろな感情があふれていることでしょう。晴れて入社できる権利を持ったことになりますが、本当に今務めている会社での業務が苦痛で苦痛でしょうがない、パワハラを受けていてなんとかそこから脱出したい、というような思いが強ければ特に条件は問題にならないでしょう。しかし、転職者のほとんどがステップアップ、つまり給与や年収の増額を望んでいます。言葉では違うと言っていても、実際収入の問題は大きいです。内定後、２週間以内に条件面談の機会があることが一般的です。そこで話し合われる柱は以下の２点です。やはりその面談の際に用意してもらっている物があります。それは前年の源泉徴収票と直近３カ月の給与明細です。まず給与の設定について説明されると思います。うちの会社の給与の設定は以下のような感じです。残業が多い少ないで各月の給与は変わってくると思いますが、それを元に給与額を設定していきます。例えば営業部門に採用された方がいたとします。その方はこれまで経理部門で２年、制作部門で３年、営業部門で５年働いていたとします。社会人としての経験は10年ですが、営業部門での経験は５年ですので、この方は「５年間の経験」と見なし、翌年度からは６年目のうちの社員と同等の給与を支払うようにします。この６年目の社員の月給設定が直近の３カ月の平均額より少ない場合は多少の「ゲタ」をはかせることがあります。なんとか下回らないようにして、７年目や８年目社員と同等とすることもあります。続いて重要になるのが賞与、いわゆるボーナスです。ボーナスに関してはどのようなシステムで支給するかは会社によって大きく異なります。まず２回や４回が多いと思いますが回数が多いから額が大きくなるとは限りません。節税対策として４回を取り入れている企業が多く、４回とあっても２回目と４回目の支給は総額の10％のみ、という企業もあります。月給の設定で６年目社員となった場合、だいたいの賞与額が分かると思うので教えてもらうようにしましょう。月給と賞与・ボーナスの設定を確認したら、だいたいの年収が分かると思います。昨年の源泉徴収票の額と比べ、ステップアップできるか精査しておくべきです。これで年収が下がるようなことがあった場合、それを補うようなやりがいなどがあれば問題ないですが、そういったものもなく、収入も下がるのであれば今務めている企業での勤務を継続していた方がメリットが大きいと思います。とにかく続いて具体的な勤務内容についてです。中途採用ですから営業部門など、どういう部門で働くかは決まっていると思います。営業は営業でもどういった行動を取るのかの打ち合わせになります。具体的な１日のスケジュール。対顧客（BtoC)なのか、対企業(BtoB)なのか…。そのあたりの詰めの話をします。 ３カ月ほど研修があってそこから先輩と一緒に取引相手に交渉に行くのか。いきなり一人で営業に行くのか。飛び込みで営業に行くのか。電話をかけまくって取り引き相手を探すのか…。給与面と仕事面に加えて大事なのが残業、休日・休暇です。完全週休２日制なのか、フレックス制なのか、裁量労働制なのか。１カ月のシフト制で勤務する企業が増えています。残業の概念は所定労働時間以上働いた勤務時間は１．２５倍になる、などのルールがあります。所定労働時間が７時間、７時間半や８時間と様々なので、残業代にかかわるこの部分はぜひ確認しておく必要があります。会社は法定休日、法定外休日に加え、年休を年間で５日間取らさなければならなくなったんです。年休の取りやすさ、義務の５日をしっかり消化できるのかも話し合っておくべきです。過重労働で年休を１日も消化できない企業も実際あります。あとは特別有給休暇です。残業や休日に関してはブラック企業か優良企業かの判断材料になるのでしっかり確認しておくべきです。あとは設備や福利厚生面です。部屋の広さや窓からの景色、更衣室、トイレ、空調、食堂なども確認しておきましょう。他には保養所があったり、サークルや飲み会の補助費があったり、昼食の補助など、福利厚生にどれだけ力を入れているかもチェックポイントです。福利厚生に力を入れられるということは企業の業績が安定しているか伸びている証拠です。営業成績が悪くなるとまずこういった福利厚生の経費が削られます。会社の運営状況を把握できるバロメーターと言っても過言ではありません。これらのポイントをしっかりチェックした上で入社するかを決めてください。数年、数十年お世話になる可能性のある会社です。最終面接後の電話で内定を受諾したからといって、その後辞退できないわけではありません。面談を終え、自分がしっかり納得した上で最終結論を出しましょう。 内定の連絡をもらってすぐに入社を決める必要はありません。給与面、勤務内容、残業代、休日などの細かいルールを確認した上で最終判断をすべきです。焦ってはいけません。 【新卒】内定者懇親会など内定後イベントは情報の宝庫！参加すべし【新卒】面接の締め「最後に質問はありますか？」の禁句とは 最終面接を終えて内定の連絡を受けた方の中には、ようやく転職活動も落ち着いたと、ほっとしている方もいらっしゃることでしょう。しかし、この後には転職活動において非常に重要な局面を迎えますので、油断は禁物です。それでは、内定後にはどのような流れがあり、どのようなアクションをすればよいのでしょうか。内定後に最初に行うべきことは、内定の連絡を受けた後に、その連絡が口頭であれ書面であれ、それとは別に内定企業からオファレター（労働条件通知書）をもらうことです。オファーレターとは、採用する旨の通知や労働条件（年収や配属先など）が記載された書類であり、企業は人材採用にあたって労働条件通知書を発行しなければなりません。オファーレターによって、内定という事実が口約束ではなく書面として残ることになります。また、給与等の条件もはっきりと書面で確認できることになり、複数の企業の条件を比較検討することができ、かつ、入社後の食い違い等のトラブルも防止することができます。オファーレターには内定の事実と労働条件が明示されていることが重要です。オファーレターをもらったら、この点をしっかりと確認しましょう。オファーレターをもらったからといって、書面の情報だけで意思決定をしなければならないわけではありません。意思決定をする前に採用条件や業務内容についてきちんと理解するために、オファー面談の場を設けてもらうことができます。ただし、オファー面談は労働条件通知書とは異なり、必須ではないため、企業側からオファー面談の申し出がなくても不審に思わないでください。オファー面談のお願いは自分で依頼することもできますが、エージェント経由だとスムーズに運びます。この点は、エージェントを利用して転職活動をすることのメリットの一つといえるでしょう。主なポイントは3つあります。オファー面談に受身で臨むのではなく、確認したいことをあらかじめ明確にして、目的意識をもってその場に臨むことが大切です。オファー面談で聞ききれなかった、もっと確認したいことがあったと、複数回のオファー面談を希望する方がいます。これは企業の心象を損ねることにもつながります。なによりも限られた機会で必要な情報を収集し判断するという力量が不足している印象を与えかねません。そうならないために、オファー面談に臨むにあたっては、質問したいことをあらかじめ整理し、なんらかの形でメモをした状態で漏れなく確認できるような準備が必要です。また、例えばオファー面談で話したい相手（それまでの面接官や入社後に上司・同僚になる方など）が定まっている場合は、オファー面談の調整に入る際にエージェントに伝えて調整を依頼するとよいでしょう。意外にも、オファー面談でそれまでの選考プロセスにおける評価を大きく下げてしまうケースがあります。入社を具体的に検討するにあたり、あるいは家族の理解や応援を得るために、待遇や福利厚生、就業規則などの内容について細かく質問しすぎてしまい、企業からすると「結局どのようなポイントで転職先を決める方なのか分からなくなってしまった」と感じられることがあります。あるいは企業から見て、「そのポイントが気になる、もしくは、意思決定を左右するのであれば当社での活躍は難しいのではないか」と思わせてしまうケースがそれにあたります。①では、漏れなく質問することの重要性を述べました。一方でそれは、入社を決めるにあたって本当に必要な情報に関する質問であることが重要であり、また、質問の内容次第では入社前から企業の心象を損ねてしまうリスクがあることを知っておく必要があります。オファー面談が設定されているということは、企業があなたに入社してほしいと意思表示していることは確かです。しかしながら「選ぶ側」になることで態度がこれまでの選考時と一変してしまい、それが企業の懸念・心象を損ねることにつながるケースがあります。あくまでも立場は対等ですので、態度やふるまいには最後まで礼儀正しさが必要です。①・②を実現しようとすると、どうしてもコミュニケーションは細かな質問を一方的に投げかけるような形になりがちです。そういった中でも、ビジネスマナーを守って気持ちの良いコミュニケーションを維持するためには、3つめのポイントとして是非念頭においておくべき事項であるといえるでしょう。内定を応諾したら、原則としてその意思決定を覆すことはできません。内定の応諾はそれだけの重大な責任を伴う意思決定なので、気になることがあれば採用企業に直接確認をし、納得したうえで、自己の責任において内定を応諾する必要があります。内定応諾の後に、現職の会社との退職交渉を行うことに「問題なく退職できるだろうか」と不安に思うことがあるかもしれません。安心してください。退職は必ずできます。なぜなら、退職に関しては法律で規定されおり、労働者が自由に会社を辞めることについて保証されているからです。労働者の意思による退職は原則として自由とされており、退職の2週間前までにその旨を雇用主に通知すれば雇用を終了させることができると規定されています。とはいえ、「立つ鳥あとを濁さず」は大切です。また一緒に仕事をする機会があるかもしれません。そのことを考えるとスムーズに退職することは重要です。 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